子供を連れて離婚する場合に、知っておきたい法律の話。

 

ichicoのプロフィール

2018-06-12

はじめての方へ。詳しいストーリー

2018-06-13

 

こんばんは。ichicoです。

たんさんのブログの中から見つけてくださり、ありがとうございます!

 

「相手に親権を譲りたくない…でも法律はどうなってるの?」

「離婚をするとき、子供のために知っておいた方が良い法律ってなに?」

「子供を連れて離婚する場合の、法律の知識を知っておきたい」

と思っている方はいませんか?

 

今回は法律の話です。

離婚に必要な法律としては以下の記事を参考にしていただければ、詳しく解説しています。

民法第770条について。離婚原因(婚姻を継続しがたい重大な理由)を解説!

2018-08-13

今回の記事は【子供を連れて離婚する場合に、知っておきたい法律の話。】を解説していきます。

 

普段なかなか触れることのない法律。

正直な話、私は人生の中で法律に関わることなんてないと思って過ごしてきました。

ましてや、去年(2017年)末まで、”本当に”離婚をすることなんてないと思っていました。

人生なにが起こるか分かりません。

法律が必要になるときは、突然やってきます。きてほしくなくても、突然に…

なので、いざというときのために、必要になるかもしれない法律のことをあらかじめ知っておきましょう。

子供を連れて離婚する方、離婚を考えている方にとって、為になれば幸いです。

親権とは

親権→親権とは、成年に達しない子を監護、教育し、その財産を管理するため、その父母に与えられた身分上および財産上の権利・義務の総称。未成年の子に対し親権を行う者を親権者という。

出展:Wikipedia

親権の内容は、大きく分けて2つあります。

ひとつは、子供の身上監護をして実際に養育を行う身上監護権

もうひとつは、子供の財産を管理する財産管理権

身上監護権と財産管理権を分けて、元夫婦のそれぞれが別々に親権を所持することもありますが、多くの場合、身上監護権と財産管理権を分けることなくどちらかが親権者として2つの権利を持つことが多いです。

監護権とは

監護権→監護権とは、親権を構成する権利の一つ。保護者の未成年者に対する権利として、民法で規定され(民法820条)、刑法で保護されているが、同時に監護権は義務であり、監護を怠った結果、その保護する子女の身体・生命・安全に危険が生じた場合、保護責任者遺棄罪で処罰されることがある。なお、離婚があった場合は親権者と監護権者とが別々に定められるケースがある(民法766条民法771条)

監護権の具体的な内容は、次のとおりである。

出展:Wikipedia、Wikibooks

監護権は、親権と似ていますが異なる点があります。

先ほども言いましたが、親権には身上監護権と財産管理権が含まれています。

その中の身上監護権(居場所指定権・懲戒権・職業許可権・身分行為の代理権等)という項目が監護権にあたります。

親権の身上監護権のみを取り出し、親が子供を監護し育てる権利と義務を監護権をよんでいます。

つまり、子供と生活しながら子供の世話や教育をする親の権利と義務です。

基本的には、親権者が監護権を所有することになります。(場合により別にすることも可能です)

親権を決めるとき重要視すること

離婚届を出す際に、協議離婚又は離婚調停や離婚裁判で取り決めた親権者を記入しなければ離婚届は受理されません。

親権については、前回詳しく解説しました。

離婚後の親権について。子供の意思は?親の経済力はどこまで考慮される?

2018-09-22

こちらを参考にしていただければと思います。

この記事を読んだら理解できると思いますが、裁判で子供の親権を決める際は、子供の福祉と利益が最も優先されます。とにかく子供の幸せと安定を重要視しているのです。

離婚をする夫婦のほとんどは協議離婚(夫婦の話し合いで離婚)ですが、裁判をしないにせよ、子供の福祉と利益を重要視していただきたいです。

それらを考えないで離婚をしてしまうと、子供を巻き込んだ深刻なトラブルになる可能性が高まります。

そうでなくても、子供は親の決めた離婚の巻き添えになって相当苦しみます。

少しでも子供の負担を軽減できるように、親の私たちが真剣に考える必要があるのです。

子供についての法律

これから、子供を連れて離婚する場合の知っておきたい法律をいくつか解説していきます。

民法第766条(離婚後の子の監護に関する事項の定め等)

  1. 父母が協議上の離婚をするときは、子の監護をすべき者、父又は母と子との面会及びその他の交流、子の監護に要する費用の分担その他の子の監護について必要な事項は、その協議で定める。この場合においては、子の利益を最も優先して考慮しなければならない。
  2. 前項の協議が調わないとき、又は協議をすることができないときは、家庭裁判所が、同項の事項を定める。
  3. 家庭裁判所は、必要があると認めるときは、前二項の規定による定めを変更し、その他子の監護について相当な処分を命ずることができる。
  4. 前三項の規定によっては、監護の範囲外では、父母の権利義務に変更を生じない。

平成23年に条約が改正され、子供の監護についてより詳細に取り決めておくこと、子供の利益が最も強調されるべきであるなどの事項が盛り込まれることとなりました。

これは、子供の両親が離婚した場合の監護に関する条文です。

条文における第1項「子の監護をすべき者、父又は母と子との面会及びその他の交流」を意味するのが面会交流で「子の監護に要する費用の分担」が養育費を示しています。

協議内においては「子の利益を最も優先して考慮しなければならない」と記されていますが、それ以前の「その協議で定める」という曖昧な表記には疑問を持たざるを得ません。

子供の利益を最優先するなら【定める】ではなく【定めなければならない】という絶対的な言葉でしめてほしいものです。

民法第791条(子の氏の変更)

  1. 子が父又は母と氏を異にする場合には、子は、家庭裁判所の許可を得て、戸籍法の定めるところにより届け出ることによって、その父又は母の氏を称することができる。
  2. 父又は母が氏を改めたことにより子が父母と氏を異にする場合には、子は、父母の婚姻中に限り、前項の許可を得ないで、戸籍法 の定めるところにより届け出ることによって、その父母の氏を称することができる。
  3. 子が十五歳未満であるときは、その法定代理人が、これに代わって、前二項の行為をすることができる。
  4. 前三項の規定により氏を改めた未成年の子は、成年に達した時から一年以内に戸籍法 の定めるところにより届け出ることによって、従前の氏に復することができる。

これは、子の氏の変更についての規定です。

氏の変更は、一定の身分関係の変動により当然に発生するものですが、そういった身分関係の変動を前提とせずに、氏を変更することができる場合の要件をこの規定は定めています。

従前の氏(氏の変更が発生する以前に称していた氏)への変更を復氏(復姓)と呼びます。

つまり、夫婦が離婚した場合、その子供の氏を変更するには家庭裁判所で許可を得る必要があるということです。

民法第818条(親権)

  1. 成年に達しない子は、父母の親権に服する。
  2. 子が養子であるときは、養親の親権に服する。
  3. 親権は、父母の婚姻中は、父母が共同して行う。ただし、父母の一方が親権を行うことができないときは、他の一方が行う。

未成年の子供は親の親権に服することになり、その親権は父母が共同して行使することが原則です。

こちらは、前回の記事で話した内容ですね。親権についての条文です。

親権とは、未成年の子供を監護・教育し、財産管理をするための権利・義務の総称です。

子供が成人するまで監督・保護し、子供の健やかな成長を見守るためにさまざまな配慮をしていくお役目です。

民法第819条(離婚又は認知の場合の親権者)

  1. 父母が協議上の離婚をするときは、その協議で、その一方を親権者と定めなければならない。
  2. 裁判上の離婚の場合には、裁判所は、父母の一方を親権者と定める。
  3. 子の出生前に父母が離婚した場合には親権は、母が行う。ただし、子の出生後に、父母の協議で、父を親権者と定めることができる。
  4. 父が認知した子に対する親権は、父母の協議で父を親権者と定めたときに限り、父が行う。
  5. 第1項、第3項又は前項の協議が調わないとき、又は協議をすることができないときは、家庭裁判所は、父又は母の請求によって、協議に代わる審判をすることができる。
  6. 子の利益のため必要があると認めるときは、家庭裁判所は、子の親族の請求によって、親権者を他の一方に変更することができる

離婚時に父母のどちらか一方を子の親権者として定めること及びその手続きについて規定する。諸外国のような離婚後共同親権を認めていない。

こちらも、前回の記事で話した内容の条文です。

 

第6項の親権者変更の判断基準は、最優先すべきは子の利益であり、親の利益や家系承継のためにこれを曲げてはならないとされます。

具体的な判断基準は、

  • 父母の監護体制の優劣(生活環境や扶養能力等)
  • 父母の監護意思や継続性
  • 子の意思や年齢、心身の発達状況
  • 兄弟姉妹の不分離
  • 親権者の再婚
  • 申立の動機や目的
  • 親権者についての合意と事情変更の有無
  • 離婚時の取り決め
  • 親族の協力体制
  • 親権と監護権の分属による障害
  • 親権者の所在不明
  • 親権者変更申立権の濫用
  • 親権者の育児放棄
  • 子の引渡し請求訴訟の結果

などであり、これらを総合的に見て決定されます。

一般に子供が幼ければ幼いほど母が有利であり、従来手元において育ててきた親が有利になります。

親権者は変更しないほうが子供にとって良いとされていて、できるだけ現状を変えない継続性の原則が適用されていますが、子供にとって従来の環境が良くない(虐待など)と判断された場合は裁判により変更が認められる。

それには必ず、調停での父母の合意又は調停が不成立に終わった場合に自動的に開始される家事審判によって命じられる必要があります。

民法第820条(身上監護権)

  • 親権を行う者は、子の利益のために子の監護及び教育する権利を有し、義務を負う。

親権者による監護及び教育の権利義務について定めています。戦後の民法改正においても、平成23年改正によって「子の利益のために」の部分が追加され、監護及び教育の目的がはっきり分かる形となりました。

この条文は、親権者に身上監護権があるという原則を定めたものです。

身上監護権とは、未成年の子供の身の回りの世話をしたり、しつけをしたりして子供を実際に養育監護していく権利のことです。

民法第821条(居所指定権)

  • 子は、親権を行う者が指定した場所に、その居所を定めなければならない。

これは、親権の内容のひとつ、居所指定権についての規定です。

親権の行使を確実なものにするため、子供は親権者の指定した場所に居所を定めなければならないのです。

居所指定権の行使によって、子供自身の居住移転の自由(憲法22条)は制限されています。

一般的には親権者と子供が同居することで黙示的に指定がなされたとみなされているますが、必ずしも同居を求めたものではなく、子供の年齢や成熟の度合、学業等による事情により別居も認められると解釈されています。

居所指定権は子供の監護・教育のために認められる権利であり、この目的以外での使用は親権の濫用(※むやみやたらに使うこと)になると考えられます。

居所指定権は、未成年後見人も行使することができます。

民法第822条(懲戒権)

  • 親権を行う者は、第820条の規定による監護及び教育に必要な範囲内でその子を懲戒することができる。

これは、親権者の懲戒権について規定です。

親権者は子の非行に対する教育のために、子の身体・精神に苦痛を加えるような懲罰手段をとることができます。

もっとも、懲戒は子の利益(820条)のため、ひいては教育の目的を達成するためのものであるので、その目的のために必要な範囲内でのみ認められます。

この範囲を逸脱して過度の懲戒を加えたときは、懲戒権の濫用となり、場合によっては、傷害罪・暴行罪・逮捕監禁罪などの犯罪を構成することもありえます。

 

個人的には「子の非行に対する教育のために、子の身体・精神に苦痛を加えるような懲罰手段をとることができる」ということに関しては、わが子(12歳・10歳・3歳)はまだ非行のヒの字もないので分かりかねますが、いざそうなったときにどこまで向き合えば良いのかと判断するのはとても難しいです。

反抗期をむかえている子供の親として、頭を抱えているというかたも非常に多いかと思います。

私自身、父親にとても厳しくしつけられ、いろいろと抑えつけられたことが原因で、トラウマになるほど父が苦手になりました。

子供により受け取り方はさまざまですが、(過度な)しつけや懲罰は子供にとって苦痛でしかないですし、逆に非行の元となってしまう可能性もあるので注意していきたいところです。

民法第823条(職業許可権)

  1. 子は、親権を行う者の許可を得なければ、職業を営むことができない。
  2. 親権を行う者は、第6条第二項の場合には、前項の許可を取り消し、又はこれを制限することができる。

子供が職業に就くに際し、親権者が許可を与える権限で、民法第6条を受けての規定です。戦後の民法改正においても、明治民法と同趣旨の規定が受け継がれています。

また親権者は、子が仕事を満足にできないと判断した場合には、その職業の許可の取り消しや、仕事の制限ができます。

民法第6条(未成年者の営業許可)

  1. 一種又は数種の営業を許された未成年者は、その営業に関しては、成年者と同一の行為能力を有する。
  2. 前項の場合において、未成年者がその営業に堪えることができない事由があるときは、その法定代理人は、第四編(親族)の規定に従い、その許可を取り消し、又はこれを制限することができる。

未成年者は、法定代理人の同意によらなければ法律行為をすることはできない(民法第5条)。これが原則です。

そして「未成年者がその営業に堪えることができない事由があるとき」に「その許可を取り消す」ことができると定めています。

取消事由は「営業に堪えることができない事由があるとき」に限定されると解釈されています。なぜなら取引の相手方保護の必要があるからです。

つまり、法定代理人が児童労働を一度でも許可すれば、この事由がない限り児童労働から引き離すことはできないのです。

民法第824条(財産管理権)

  • 親権を行う者は、子の財産を管理し、かつ、その財産に関する法律行為についてその子を代表する。ただし、その子の行為を目的とする債務を生ずるべき場合には、本人の同意を得なければならない。

親権のうち、子供も財産管理権及び代表権(法定代理権)について規定している。戦後の民法改正においても、明治民法と同趣旨の規定が受け継がれている。

この条文は、親権者に財産管理権があるという原則を定めたものです。

財産管理権とは、子供に財産がある場合にその子供が所有する財産を管理して、子供に代わって法律行為を行うことができる権利のことです。

民法第834条(親権喪失の審判)

  • 父又は母による虐待又は悪意の遺棄があるときその他父又は母による親権の行使が著しく困難又は不適当であることにより子の利益を著しく害するときは、家庭裁判所は、子、その親族、未成年後見人、未成年後見監督人又は検察官の請求により、その父又は母について、親権喪失の審判をすることができる。ただし、二年以内にその原因が消滅する見込みがあるときは、この限りでない。

戦後の民法改正においても、平成23年改正により、「子の利益」の文言の挿入、申立権者・申立事由の拡大がなされました。

この条文は、子供に対する虐待やネグレクト(育児放棄・育児怠慢・監護放棄等)がある場合、親権の継続が不適切とし、家庭裁判所で親権喪失の審判をすることができるということです。

しかし、2年間の猶予期間を与えて、その期間にまともになれば復活できる制度を設けています。こうすると、親権停止の審判もしやすくなるし申し立て条件もやや緩和されるということです。

 

日本には、他にも子供についてたくさんの法律が存在します。

その中でも離婚となったときにとても大事な法律を紹介しました。

ぜひ頭に入れておいていただければと思います。

子供を連れて離婚する場合の法律まとめ

今回は子供を連れて離婚する場合に必要であり、知っておいた方が良い法律を解説しています。

小難しい話が多かったと思いますが、ここまで読んでいただけたという方は、もうなにも知らなかった過去のあなたではありません。

子供のためにここまで知ろうとするあなたは、とても素敵です。

離婚をするには、覚悟も必要ですし、とても根気のいる作業が多いです。

特に、傷ついて離婚となると、心身ともに余裕を感じられるときがないかもしれません。

くじけそうなとき、泣きたいときもありますよね。私もそうです。

でも、離婚の知識でも法律でも、知らなければのちのち後悔することが起こるかもしれません。

 

私の知り合いからこんな話を聞きました。

ある子供の母親が、必死になってなんとか親権を取ることができました。

ですが、数年後…子供の意思に父親と同居したいという気持ちの変化があり、親権はそのまま母親にありますが、子供は父親の元へ行ってしまいました。

理由は、離婚して仕事で忙しくなってしまった母親が相手をしてくれないので、面会のときにいつも遊んでくれる父親のほうへ気持ちがどんどんいってしまったのだそうです。

 

未成年者は親権に従う必要があり(民法第818条)、親権者が指定した場所に居所を定めなければなりません。(民法第821条)

親は社会的に妥当とされる範囲で同居を強制することはできますが、ある程度の判断能力を持つに至った子(おおむね10歳以上)がその自由意思で親権者でない者(離婚した父母の一方)と居住している場合には、親権者をもってしても自分との同居を強制する手段はありません。

つまり、親権者になっても、子供の意思で親権者でない親と同居する可能性もあるということです。

 

この話を聞いて私は涙が出ました。

子供のためを思って一生懸命働いていても、確かに子供にはまだ分からないかもしれません。もちろん子供にはなんの非もありません。

ですが、面会の度に父親が遊んでくれるから父親のほうへ気持ちが…そりゃ面会のときは父親は仕事を休んでいるから遊んでくれるのは当然です。

 

離婚をして1馬力になってしまった母親がものすごく苦労するという話は私も何度も聞いたことがあります。

「相手が養育費を支払ってくれない」

「養育費は支払ってくれてるけど、低額なので自分の給料と合わせてもギリギリ…」

なんて方は、非常に多くいます。

しかし、子供のために必死に働いてもこういう状況は実際に起こっているのです。

 

なので私は「公正証書は最重要」といつも口すっぱく言ってしまうのです。

こういうものがあるということを、少しでも多くの方に知っていただきたいです。

公正証書に関する記事はこちらです。

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公正証書を作成される方、作成しようと考えている方はぜひ目を通していただきたいです。

 

記事を読んでいただければ分かりますが、公正証書に養育費の取り決めをしておけば、守られやすくなりますし、守られなければただちに強制執行ができます。

養育費がきちんと支払われると、1馬力より生活に多少の余裕ができると思われるので、子供と接する機会も増えます。

子供にできたての温かい手料理が出せるようになるかもしれませんし、子供たちだけで寂しい思いをさせる時間が減るかもしれません。(公正証書は離婚後でも作成可能です)

子供の為でもあり、親の為でもあるのです。

 

話がズレてしまい失礼しました…

子供の意思を聞くことも私は重要視しています。

ですが、子供の意思だけで親権を決めてしまうことは事情により不可能な家庭もたくさんあります。

今回の記事で、裁判になった際どういう法律をもとに話が進むのかということが見えてきたと思います。

協議離婚する方も、離婚調停する方も、離婚裁判する方も、この法律を念頭に置いて話し合ってみてください。

 

知らないことほど怖いことはない、と私は思います。

知らないで後悔するより、知ってしっかり準備しておきましょう。

この記事を読んでくださった方が、子供と一緒に素敵な人生を歩めますように。

最後まで読んでいただき、ありがとうございました!

 

 

ichico.

 

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